近年、世界的に異常気象がひどくなり、日本においても台風の巨大化等で風や水害の被害が毎年発生しています。
戸建住宅を建てる場合にも、こうした台風に対する備えを十分に配慮する必要があります。本記事では、戸建を建てる際にすべき台風対策について紹介したいと思います。

土地取得時にはハザードマップの確認をすべき

土地を購入して住宅を建てようと考える際には、まず土地取得時にハザードマップを調べる事が必要です。
土砂災害・水害に関する地元自治体が明らかにしているハザードマップを事前に確認し、万が一の場合に、大きな台風被害等を受けるリスクがどの程度かしっかり把握し、危険性が高ければ、購入を取りやめる事も考えるべきでしょう。
交通の便や街の雰囲気と言ったポイントと共に、ハザードマップ上のリスクも選択条件の一つとして織り込む事が重要です。

土地のかさ上げ

近くに大きな河川もなく、ハザードマップ上でも浸水の危険性がなくても、最近の集中豪雨的な雨の降り方で、下水管から水が溢れて、床下浸水するケースもあります。
従って、建物を建てる際には、周囲の住宅に比べて30cm程度でも、盛り土でかさ上げしておくと安心です。もちろん、盛り土後は少し建設までに時間を設け、盛り土がしっかりと固まるのを待つ配慮も必要です。

半地下駐車場は避けるべき

先に記載した土地のかさ上げと同じ理由から、半地下の駐車場は避けるべきと言えます。住宅のデザインや土地の有効活用の点で、半地下駐車場を設ける事もありますが、半地下部分は水没しやすいので、避けた方が良いと言えるでしょう。

雨戸はやはり必要です

マンション等では、雨戸がなく、代わりにガラス戸が頑丈なものを使用しています。しかし最近の激しい風で、マンションにお住まいの方が結構怖い想いをされています。
風で物が飛ばされて、窓や掃き出し窓に当たってガラスが割れる事も考えられるので、デザインよりも台風対策を重視して雨戸は必ず取り付けたいものです。

災害保険には必ず加入すべきです

近年の台風の巨大化を考えると、十分に考慮して戸建住宅を建てても、屋根瓦が飛ばされたり、ベランダが飛ばされると言った被害は防げない事もあります。
従って、被害を被った時に、再建し易い様に保険の手当てはしっかりと行うべきです。

火災保険に付帯したり、別途自然災害の特約を付けたり、色々な方式がありますし、加入できる限度額も火災保険の加入とのバランスで制約があることもあります。

基本的には、火災保険や共済と連動して加入するものですが、その際には少し細かいですが、以下のポイントはしっかり確認しておくべきです。

住宅が風水害で全壊・半壊になった場合には、余り疑義は生じませんが、補償が住宅の家屋本体部と付帯部で異なるケースがあり、この点を注意すべきです。

例えば、ベランダは住宅本体とは見なされず、ベランダの屋根が破損した場合に補償対象とならないケースがあります。住宅敷地内ですが、ガレージの屋根を別途設けている場合も、住宅本体ではないので、補償外と言う例が少なくないのです。

ハザードマップで安全な土地に建てられた戸建住宅が、台風の風で全壊や半壊の被害を受けるケースは極めて少ないと言えます。

しかし、先に記載したベランダの屋根やガレージの屋根と言った、保険によっては付帯施設として補償されないものが、飛ばされて壊れるケースは少なくありません。

従って、火災保険の付帯条件や、自然災害保険に加入する際には、こうしたポイントをしっかりと押さえておくことが大切です。

まとめ

自然災害の被害を受ける可能性は年々上がっているのが実態です。漠然と自然災害の保険を付けていると言うのではなく、上記の様なポイントを細かく把握しておくとが重要と言えます。