日本は地震国であり、近年でも阪神淡路大震災や東日本大震災等の巨大な地震に襲われています。
従って、新たに戸建住宅を建てられる際には、耐震面にも十分な配慮をする事が大切と言えるのです。
この耐震性は建築基準で最低ラインが規定されると共に、その建物の耐震性を評価する目安として耐震等級があります。
本記事ではこの耐震等級の概要について説明したいと思います。」
■2000年改定の建築基準法
建築基準法は近年でも数回改定されており、その中でも耐震基準が引き上げられ、来るべき大地震に少しでも被害の少ない良質な住宅が供給される様にされてきました。
2000年の改定以前の1981年に改定された建築基準法では、震度6～7程度の地震が来ても、すぐに倒壊・崩壊しないレベルを想定した基準にまで、耐震基準が引き上げられていました。
そして2000年の改定において、良質で安心な住宅を目指して「住宅性能表示制度」が制定され、その中で耐震等級が規定されているのです。
■耐震等級の内容
耐震等級は、地震による建物の倒壊・崩壊のしにくさや、大規模修繕が必要となるほどの損壊のしにくさを、1～3の等級で示したものです。
耐震等級1：震度6～7相当の地震ですぐに倒壊・崩壊・大規模損壊しない程度。
耐震基準2：耐震等級1の1.25倍の地震による力でもすぐに倒壊・崩壊大規模損壊しない程度。
耐震基準3：耐震等級2の1.5倍の地震による力でもすぐに倒壊・崩壊大規模損壊しない程度。
具体的には以上の一覧の様に規定されており、震基準1より3の方が等級的には地震による力に強い建物と言えるランク分けがされているのです。
しかし地震の被害は、その地盤や振動の伝わり方等の様々な要素が複雑に絡み合って生じるために、同じ地震で被害がこの等級通りに受けるとは言えないケースもあります。
例えば、最近の熊本地震において、耐震等級1の家が倒壊を免れたのに、耐震等級2の家が倒壊したと言う事も報告されており、あくまで一つの目安と考えるべきとも言えます。
■耐震性には耐震等級以外の要素も重要
先にも少し触れましたが、耐震等級が高いほど、一般的に耐震性が高いものですが、地盤等の要素にも大きく影響を受けるため、土地の地盤が軟弱な場合には、耐震等級が高くても、大きな被害を受けると言った事も起こり得ます。
従って、建物を建てる際には軟弱地盤を避ける事が大切と言え、事前に調査するのがお勧めです。
また先祖代々の土地等で軟弱であっても、そこに建てたい場合には、地盤改良工事を行った上で建築すべきと言えます。
■耐震等級と住宅デザイン
耐震等級が高い住宅とするには、昔ながらの軸工法か、ツーバイフォー工法かと言った事も影響しますし、さらにデザインや内部構造によっても、大きく異なって来ます。
一般的に凹凸のない四角い住宅に比べて、凹凸のある住宅の耐震性は低くなりますし、玄関部分等に大きな吹き抜けがあるか否か等のデザイン性とも強い関係が生じます。
従って、デザイン性と耐震等級について、設計士さんのアドバイスをもらい、決定する事が大切で、デザイン性だけで決める事は避ける必要があります。
■まとめ
2000年の建築基準法の改定で、耐震等級と言う基準が設けられました。戸建住宅を建築する際には、この耐震等級にも配慮する事が大切です。
しかし一方で、耐震性は地盤等によっても大きな影響を受けるため、耐震等級を高く設計する事と共に、地盤に対する注意も重要と言えます。軟弱地盤を避けて建築するのがベターですが、どうしても軟弱地盤の土地に建築する場合には、地盤改良を行った上で、建築する事が肝要と言えます。
また耐震等級は、デザイン性とも関連するため、設計士のアドバイスの元、両視点から検討する事が大切と言えます。
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